リスティング広告とは？
リスティング広告とは、検索エンジンの検索結果ページに有料でテキスト広告を表示するサービス。 リスティング事業者に料金を払ってキーワードを登録すると、大手ポータルサイトなどからそのキーワードで検索したときに、検索結果の上位ページに「スポンサーサイト」などと題して自社サイトの広告が表示される。的確なキーワードを設定することにより、サイトへのアクセス数を増やすことができる。1つのキーワードに複数の会社が登録した場合には、掲載スペースをオークション形式で競売することになる。
課金単位は広告のクリック数である場合が多く、クリック率が高い広告ほど料金が割安になったり、有利な位置に掲載されるようになっている場合が多い。つまり、自社製品と関係なく単に検索される回数の多いキーワードにやたらに広告を配信するよりも、自社製品と関係する分野に関心のある人が検索するような的確なキーワードを設定したほうが、結局は安価で広告効果が高まる。
こうした特徴は、検索エンジンの利用者にとっては、自分の関心と無関係に配信される従来の広告よりも、コンテンツとしての価値の高い(「邪魔」でない)広告が配信されることになる。このため、広告主にとっても利用者にとっても従来より有用な広告形態であると言われている。
＜e-wordより ＞
ROIとは？
投資した資金に対して得られる利益の割合。ROI(Return On Investment)。
リスティングを利用した際、広告にかけたコストが、実施にどれだけの成果（商品販売、問い合わせや資料請求の獲得など）、および利益につながったのか、広告効果を明確にする為の指標。
投資したコスト額を、その投資によって得られた利益で割って算出します。
ROIの高い広告戦略を
リスティングに限らず、ビジネスを展開するには、設備や人材、広告など様々な投資が必要になります。
特に広告に関しては、数多くの選択肢が考えられるので、できるだけROIの高い方法を取捨選択していくことがビジネス全体の効率化につながります。
リスティング予算が同じでもROIは異なる
例えば、ポータルサイトAとポータルサイトBに、同じ30万円でそれぞれ一ヶ月間リスティング広告を運用した場合。かかった「費用」はどちらも30万円／1ヶ月ですが、「ROI（費用対効果）」は違います。
ポータルサイトAのリスティング広告からは1万クリック、ポータルサイトBのリスティング広告からは6千クリックが獲得できました。クリック（＝サイトへのアクセス）が最終成果であれば、ポータルサイトAのリスティング広告のROIは、ポータルサイトBのリスティング広告よりずっと高くなります。
A→ ３０万円÷１万＝１万円/ １アクセスあたりのリスティングコスト
B→ 30万円÷６千＝４千円/ １アクセスあたりのリスティングコスト
ECサイトでのリスティングによるROI
商品を購入してもらうことが最終成果となるECサイトでは、商品購入の発生件数という別の観点からROIを考える必要があります。ポータルサイトAの広告からは3,000円の商品30個の購入が獲得でき、ポータルサイトBの広告からは75件の購入が獲得されていました。
A→ ３０万円÷３０件＝１万円/ １件販売あたりのリスティングコスト （コンバージョンコスト）
B→ 30万円÷７５件＝４千円/ １件販売あたりのリスティングコスト （コンバージョンコスト）
目的キーワードの分析
単純に、2つの広告それぞれから発生したクリック数だけを見ていれば、「ポータルサイトBのリスティング広告はあまり効果がなかった」と判断し、最終的なROIの低かった、ポータルサイトAのリスティング広告を掲載し続けるという、誤った判断をしかねません。
自社のインターネットビジネスにおいて、最終的な利益が発生するポイントはどこなのかを見極めたうえで、あらゆる投資に対する成果（=ROI）を確認しましょう。
このようなROIの確認作業なしにリスティング広告費など投資を続ければ、貴重な資金をどんどんドブに捨てることにもなりかねません。
「ROI」は広告に限らず、ビジネスにおけるすべての投資に対して必要となる重要な指標です。
特にインターネットビジネスの場合、アクセス解析ツールなどを活用して、丁寧にトラッキングを行うことで、投資（広告、SEO対策、サイトのメンテナンスなど）ごとのROIを正確に把握することができます。
＜インターネット広告用語辞典より＞
市場規模
現在
『日本の広告 2008』では、2008年（平成20年）のインターネット広告費（媒体費＋制作費）は、6,983億円（媒体費：5,373億円、制作費：1,610億円）である。4大マスメディアの市場成長率は、マイナス（テレビは4％減、新聞は13％減、雑誌は11％減、ラジオは7％減）だったが、インターネット広告は、前年比16％増の成長をしている。これは、2006年（平成18年）頃から「続きはウェブで」と付け加えたテレビCM、ラジオCMが増えた事や「○○を検索」というテレビCM、新聞・雑誌広告、ポスターが増えた事が理由に挙げられる。
今後の成長性
CNET Japan（2009 年（平成21年）2月3日）の報道では、「インターネット広告市場の成長水準は、急成長ではなく穏やかな低成長になるものの、今後も持続的な成長が見込まれる。市場成長は、今後年率6％～13％、市場規模にして、毎年500億円～800億円の成長を進め、2013年（平成25年）には、8,510億円となる。その後も同水準の成長が維持されれば、遅くとも2017年（平成29年）には、媒体費のみで1兆円規模になることが見込まれる」と報じている。但し、この市場規模予測は、2010年（平成22年）～2012年（平成24年）の間、モバイル広告市場が急成長すること、2011年（平成23年）から経済状況が改善されることにより、ディスプレイ広告（デジタルサイネージ）市場の成長水準が再上昇することが前提となる。尚、2009年（平成21年）のインターネット広告市場は、11.2％増の成長見込としている。